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ゼロゼロ物件で健康被害

ゼロゼロ物件居住者の健康被害が懸念される。ゼロゼロ物件は賃借人を搾取する貧困ビジネスとして社会問題になっている。内見をさせずに契約を迫り、重要事項説明義務を果たさず、様々な名目で料金を請求する。

宅地建物取引業法違反で業務停止処分を受けたが、名前や代表者を変え、宅建業の免許番号を取り直す悪質なゼロゼロ物件業者もいる。想像も及ばない事件も世の中はある。ゼロゼロ物件業者は不動産業界のゴキブリのようである。

ゼロゼロ物件はトラブルが多いが、入居者の健康被害もクローズアップされている。利益追求最優先の貧困ビジネスはゼロゼロ物件居住者の生活を破壊し、健康被害をもたらしている。貸し物件ではなく瑕疵物件と批判されるような劣悪な住居が住人の健康を損なっている。ゼロゼロ物件居住者からは腰痛になったなどの声が出ている。

ゼロゼロ物件住民を継続的に施術してきたカイロプラクティック院長(カイロプラクター)は、ゼロゼロ物件から通常の物件に転居した住民が見違えるほど健康になったと指摘する。早川和男『居住福祉』(岩波新書、1997年)でも住環境の改善によって健康になった事例をまとめている。

阪神大震災で「隣の家が壊れて空き地になって、自分のアパートに日があたるようになった。今までは日があたらず、湿気も多かった。」という住民は「かぜひかなくなった。咳一つでない。」と語る(早川和男『居住福祉』38頁)。ゼロゼロ物件は人間らしい生活とは相容れない。